南海トラフ地震に備える！

30年以内に大地震が起こる確率70パーセント

南海トラフ巨大地震が逼迫しています。富士山の噴火・首都直下地震の被害規模は東日本大震災の10倍以上と言われていますが、国や自治体にできることには限界があります。

なので、「自分の身は自分で守る」ための備えが重要です。一人一人が正しい知識を身に付け、行動することが命を守ります。

この記事では、災害に対する心構えと備蓄品について解説します。

今やるべき備え

記事を読んで、万全の備えをしておきましょう。

最近、世界各地で地震や火山の噴火が頻発しています。
トンガの海底火山噴火や、インドネシアやハイチでのマグニチュード７を超える大地震。

国内でも2022年1月だけでも、東京・埼玉で震度5強を観測する地震や、大分県・宮崎県で最大震度5強を記録する地震が起き、緊張感が高まっています。

火山学、地球科学の第一人者、京都大学名誉教授の鎌田浩毅（かまた・ひろき）さんは、「今後日本で20年以内に起こるとされている大きな災害が3つあります。1つは、南海トラフ巨大地震、もう1つは首都直下地震、最後は富士山の噴火です」と言っておられます。

いつ起きてもおかしくない大災害。自分の命を守るために「今からできる備え」、そして「もしものときにとるべき行動」について、鎌田さんにお話によると、

南海トラフ地震で国民の半数が被災

実際のところ、私たちが直面する災害リスクはどれくらいのものでしょうか？

「まず、南海トラフ巨大地震。これは2035年からプラスマイナス5年、つまり2030〜2040年の間に必ず起きると言っていいでしょう。規模をひと言で言うなら、2011年に起きた東日本大震災の10倍以上。東日本大震災の経済損失は20兆円と言われていますが、南海トラフ地震では220兆円以上、死者も32万人（東日本大震災は行方不明者含む約2万人）を超えると予測されています。地震の規模はマグニチュード9.1（東日本大震災はマグニチュード9）とあまり変わりませんが、被害がこんなに甚大なのは、東は静岡から西は九州まで、被害に遭う人口が多いからです」

京都大学名誉教授の鎌田浩毅（かまた・ひろき）さんの言葉より

鎌田さんの推測によると、南海トラフ地震で予想される被災者数は6,000万人。日本国民の半分が被災すると言います。
その中には、首都圏や太平洋ベルト地帯と呼ばれる産業の中心地も含まれており、経済的な被害も計り知れません。

鎌田さんが2番目に挙げる首都直下地震は、起きるタイミングが明確には分かりませんが、「いつ起きてもおかしくない」と警鐘を鳴らしています。

「東京の下には、19もの活断層地域と他にも地下に隠れた断層があります。そのどれかが動くと起きるのが首都直下地震です。また東日本大震災の影響で首都直下地震のリスクが大幅に高まっています。南海トラフ巨大地震や富士山の噴火は100年単位のストーリーですが、東日本大震災は1,000年単位の話。過去に起きたのが平安時代の貞観地震（869年）です。こうしたマグニチュード9クラスの地震が起きると日本列島は非常に不安定になる。東日本大震災の影響で、日本列島のプレートが5.3メートル東に引き伸ばされました。年間8センチメートルほどゆっくり移動していたものが、いきなり一瞬にして5.3メートルです。現在日本で『東日本大震災の余震』と言われる直下型地震が3〜5倍に増えているのは、このひずみを解消しようとする動きです。この状況はあと20年ほど続くと予想されます」

京都大学名誉教授の鎌田浩毅（かまた・ひろき）さんの言葉より

首都直下地震で推測される経済損失はおよそ95兆円です。
日本の国家予算に近いこれだけの額が地震で失われることになると、鎌田さんは推測しています。
そして、死者約2万3,000人、被災者は3,000万人と甚大です。この2つの地震だけでも既に大きな被害が予想されます。

「現在の富士山の状況は、マグマがパンパンに詰まった噴火スタンバイ状態。富士山には30年に1回噴火すればいいくらいのマグマが地下から少しずつ供給されています。それが、これまでは約100年単位で噴火を繰り返していました。その中で大規模な噴火だったのは、1707年に起こった宝永（ほうえい）大噴火です。これは、200年のスタンバイ期間を経ての噴火でした。現在は、そこから300年以上経っています。たまっているマグマの量から単純計算すると、次回の噴火規模は宝永大噴火の1.5倍くらいと考えるのが妥当でしょう」

京都大学名誉教授の鎌田浩毅（かまた・ひろき）さんの言葉より

さらに、そこに追い打ちをかけるのが富士山の噴火だと鎌田さんは言っておられます。

これまで富士山の噴火の中で最大規模と言われているのが宝永大噴火です。
富士山の東南斜面からの噴火で、3つの火口が形成され、富士山から100キロメートル離れた江戸にも火山灰が降り積もり、昼間でも暗く、燭台の明かりを灯さねばならなかったという記録があります。

富士山噴火は南海トラフ巨大地震との関連性が高いと言われています。1707年の場合も、南海トラフでマグニチュード9クラスの宝永地震が起こり、その49日後に富士山が噴火しました。

今回もそうなる可能性は非常に高いのではないでしょうか。
南海トラフ巨大地震の特徴は、東海、東南海、南海、つまり静岡沖、名古屋沖、四国沖の３つの地震が連動して起きることです。そして富士山に近い、東海地震が起きればそれが富士山の噴火につながる可能性が高いと推測されます。

しかも、東海地震は前回は休んでいるので、次の2030年代には起きる確率が相当高くなっています。

「一人一人の備え」が命を守る！

鎌田さんが繰り返し強調していたのが、「一人一人の備え」の重要性です。
これだけの災害が起こったとき、いかに国や自治体が地震や噴火に備えたからといってできることは限られています。
実際の生死を分けるのは、いかに一人一人が備え、行動できるかにかかっているのです。

具体的な内容について鎌田さんに聞いてみました。

3日分以上の水と食料、衣料品、簡易トイレを備蓄する

「地震に向けての備蓄」は必須です。最低でも3日、できれば1週間生き残れるほどの水と食料、衣料品や簡易トイレを用意しておきましょう。

筆者は、出張する際は500ミリリットルの水にペンライト、チョコをバックに入れるようにしています。

ペンライトを入れているのは、地下鉄や地下街で地震にあったときの対策です。
というのは、地震で水道管が破損すると水が地下に流れ込みます。
ずっと地下にとどまっていては溺れ死んでしまう可能性があります。そんなときにペンライトがあれば、安全かつ速やかに地上に出ることができるからです。

地震直後は安否確認。無理して自宅に帰らない

仕事や外出中に地震が起きたら、まずは頭をかばって自分の身の安全を確保してください。
収まったら携帯電話の電波が通じるうちに家族に安否確認をし、無理して自宅に帰らないようにしましょう。

大都市の地震では、『群衆なだれ』が起きる可能性が高くなります。群衆なだれとは、人が密集したときに1人が倒れることで周りの人がなだれのように転倒してしまうことです。

被災したときは、駅には向かわず職場などにとどまることで、周りの人を助けることもできます。
職場などに3日分の食料や水があれば、その間多くの人が「防災士」的な働きができます。これは大都会ならではのメリットと言えるかもしれません。

知識を身に付け、行動することで命は救われる

防災には「ソフト」と「ハード」があります。

「ハード」とは、主に国や地方自治体が行うもので、防波堤や防潮堤や避難道路の整備など施設面が主になります。
一方ソフトとは個人ができるもので、例えば一日のうちで過ごす時間の長い寝室の安全点検をすることや、非常食の準備などを指します。

南海トラフ巨大地震をはじめとする地震の被害は甚大です。しかし、個人個人がソフトの対策をしっかりすれば、8割の命と財産は救うことができると考えられています。

自分や大切な家族の命を守るには、日頃からの備えが重要です。

哲学者フランシス・ベーコンの言葉に「知識は力なり」というものがあります。

その言葉のとおり、私たちに必要なのは正しい知識を身に付けて、それを活かした行動をすること。
そうすれば、どんな大変な困難に遭っても、きっと良い未来へとつながるはずです！

最後に

いかがでしたか？

この記事を読んで、あなたが万全の災害対策を講じてくださることを願っています。