いざという時に必要：ポータブル電源！

30年以内に大地震が起こる確率７０パーセント！

30年以内に大地震が起こる確率は、７０パーセントと予測されています！

南海トラフ巨大地震が逼迫しています。富士山の噴火・首都直下地震の被害規模は東日本大震災の10倍以上と言われていますが、国や自治体にできることには限界があります。

なので、「自分の身は自分で守る」ための備えが重要です。一人一人が正しい知識を身に付け、行動することが命を守ります。

その備えの中でも重要なのですが、忘れがちになるのが電源です！

「ポータブル電源」などで在宅避難の環境作り

最近、世界各地で地震や火山の噴火が頻発しています。
トンガの海底火山噴火や、インドネシアやハイチでのマグニチュード７を超える大地震がありました。。

国内においても2022年1月だけでも、東京・埼玉で震度5強を観測する地震や、大分県・宮崎県で最大震度5強を記録する地震が起き、緊張感が高まっています。

日本では、「誰しも人生で2度は大規模災害に遭遇する」と言われています。しかし近年は1995年の阪神・淡路大震災や2011年の東日本大震災など、100年・1000年に1度の巨大災害が発生しました。

まだ記憶に新しい東日本大震災時は、巨大津波による複数の原子力発電所の停止により輪番停電も実施され、エレベーターが停止して重い荷物を持って階段を上り下りしたり、エアコンや冷蔵庫が使えない不便な生活をしたりと、電力の重要性を痛感させられました。

特にここ数年は甚大な被害を出す洪水被害が各地で毎年のように発生し、災害が自分ごとに感じられる機会も増えてきています。
人々の意識もこれまでの「防災」に加え、災害による被害を最小限に抑えるために備蓄や対策を行なう、より現実的な「減災」へと意識が変化しています。

また、長引くコロナ禍で、避難所との関わり方にも変化が起きています。感染リスクを防ぐため避難所の収容可能人数が減少し、住居に被害が少なかった場合は避難所に行かず「在宅避難」したり、車中泊で避難するケースも増えています。

ここで、最後にどこまで対策すべきか悩みどころなのが「電力」です。

実際の事例集を見ても、在宅避難者が避難所にスマートフォンの充電に訪れるというケースが多く見られますが、混雑時はPCやゲーム機などと電源タップの取り合いになり、何を優先して充電するかで諍いが起こりがちだそうです。

在宅避難を想定した場合、食料と同じく電力も1週間分の備蓄をする「自助」が理想となりそうです。

そんな中、ここ数年のキャンプブームとも相まって大容量のポータブル電源が注目され、家電量販店の店頭にはずらりと製品が並んでいます。

防災時の環境整備という観点からもぜひ欲しいアイテムであり、容量別にさまざまな種類が揃うポータブル電源を、防災の観点からどう選べば良いのでしょうか？

ポータブル電源を生かすには給電方法の確保がポイント

防災対策としてのポータブル電源は、容量が大きいものを選びましょう。少なくとも、1000Wh以上がおすすめです。

国・自治体やメーカーとのさまざまな取り組みや大学での講義のほか、防災に関する著作も多数あり、災害時の電力についても豊富な知見を持つ人物です。そんな渡辺氏も昨今のコロナ禍で防災計画の見直しが必要になっていると語っています。

近年は大規模災害の頻度が増え、今はそこにコロナ禍も重なっています。
行政から『レベル4』の避難指示が出たら避難所へ避難することが基本ですが、現実的にはソーシャルディスタンスの確保のため避難所で収容できる人数が半減し、在宅避難やホテル避難、車中避難が発生しています。

震災時は家が傾いていたら基本的に在宅避難はNGですが、行政が自宅の『応急危険度判定』を行ないますので、在宅避難が可能かどうかがそれでわかります。

マンションなどRC（鉄筋コンクリート）の場合は、建物の柱に斜めにクラックが入っていたら避難した方がいいです。
また、在宅避難や車中避難の際にも、どこに誰が避難しているのか行政に把握してもらい、配給、罹災証明など必要な支援が得られるよう、避難所に登録しに行ってください。

備蓄は3日分と言われていた時代もありましたが、今推奨されているのは1週間分の備蓄です。水・食料・薬はローリングストックを心掛けるなど日常生活の中でなんとか備蓄することもできますが、どうしても備蓄しにくいものがひとつありました。

それが電力です。昔からある唯一の電気の備蓄方法は乾電池ですが、冷蔵庫やエアコンを動かすことはできない。

ただし今は電気自動車（EV）のような大型の蓄電池があればそれも可能になります。

渡辺氏のアドバイス

渡辺氏が電気自動車の開発に関わった際には、一軒家の1室だけをエアコンや扇風機を稼働して室温を調整して、冷蔵庫や調理器具、パソコン、テレビ、ラジオなど、必要な電化製品を使用して電気自動車に貯めた電力だけで1週間が過ごせることを確認したとのこと。

渡辺氏によると、ポータブル電源を減災目的で利用する際は、無給電で1週間分の電力にすると考えると、家電に利用するよりも、家族全員のスマートフォンやパソコンの充電、それに夜にLEDの明かり用の電源として使う方が安心して使えるということです。

ポータブル電源は、スペック上、エアコンや冷蔵庫などのさまざまな家電製品を動かすことができますが、数時間しか稼働できないので、減災目的なら“給電・充電”をセットで考えておく必要があります。

ポータブル電源の給電方法については、ソーラーパネルがあれば最高ですが、無理な場合は、さまざまな方法で給電できるよう対策することがおすすめです。

ガソリン車のシガーソケットなどで本体を充電するなど、あらゆる給電方法の検討をしてください。

ポータブル電源は、家電を動かすという発想ではなく、乾電池に代わる頼もしいものというイメージを持っておいたほうが良いでしょう。

震災時は、地震のショックや停電のショックが続きます。そこにポータブル電源の蓄電が切れたときのショックが続くと辛いものです。ぜひうまく工夫して使ってください。

最後に

「在宅避難時の電源確保」がいかに大事であるか理解いただけたでしょうか？

これを機会に、ぜひポータブル電源の装備をご検討ください！